【節税】iDeCo(イデコ)とふるさと納税は併用可能!シミュレーション結果も公開します

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どうも!1000万以上資産運用しているのがたかです!

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投資初心者
イデコを利用してるんだけど、ふるさと納税もできるの?
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のがたか
もちろん可能!でも注意点もありますよ

今回はiDeCo(イデコ)とふるさと納税の併用について解説します。

本記事の内容

iDeCo(イデコ)で節税しつつ、ふるさと納税をしようと思っている方向け

  • 結論!併用可能!
  • 併用した場合の上限額をシミュレーション!
  • (参考)所得税控除と税額控除の違いを解説!

結論を言うと、併用可能です。

ただし、「イデコで節税した場合は、ふるさと納税の上限額が減る可能性がある」ので注意が必要です。

お得にふるさと納税を利用するつもりが、逆に損をしてしまう可能性があるので注意しましょう…!

※なお、iDeCo(イデコ)ふるさと納税の基本情報について、以下の記事を確認してからこの記事を読むとさらに知識が深まります。

https://dagashiya-bitcoin.com/ideco_lisk

https://dagashiya-bitcoin.com/furusato_kiso

今回はイデコとふるさと納税の併用に焦点を当て、シミュレーション結果を使ってわかりやすく解説します。

しっかり理解して節税効果を最大限活用しましょう。ぜひ最後までご覧ください!

iDeCo(イデコ)とふるさと納税は併用可能!

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結論からいうと、併用可能です!

イデコとふるさと納税はそれぞれに強力な節税メリットがあります。

そのため一緒に使えるのか疑問に思われる方も多いようですね。

iDeCo(イデコ)のメリット

  • 税金が安くなる(掛け金が全額、所得控除になる)
  • 運用利益や利息に税金がかからない

ふるさと納税のメリット

  • ふるさと納税した分が、所得税・住民税から控除される(戻ってくる)
  • 手数料2,000円でお礼の品が貰える

同じように思えるイデコとふるさと納税ですが、実はまったく性質が違います。

イデコでは税金が減ります。

一方、ふるさと納税では税金は減りません。

税金が自治体への寄付金という形に変わるだけで、国に納めるお金は同じです。(お礼の品が貰えるので普通に税金を払うよりお得という制度)

大雑把な言い方をすると、

「税金が安くなるのはイデコだけなので併用が出来る」

ということになります。

ここからが注意点で、併用するとふるさと納税の上限額が少なくなります。

ちなみに間違えて上限額より多く払ってしまうと、上限を超えた分のお金は戻ってきません…。

損をしないために、ここからのシミュレーション結果もしっかりご確認ください!

 

シミュレーション結果:イデコとふるさと納税の上限額

イデコを利用するとふるさと納税の上限額がどのくらい減るかシミュレーションしてみます。

シミュレーション条件:

  • サラリーマン 年収500万円
  • 妻(収入なし)・子供2人

①イデコ無

ideco - 【節税】iDeCo(イデコ)とふるさと納税は併用可能!シミュレーション結果も公開します上限額の目安は49,000円。

②掛け金23,000円/月

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上限額の目安は42,000円。

シミュレーションではイデコの積立を月23,000円していると、ふるさと納税の上限額が5,000円減る結果になりました。

上限額は各自の状況によって変わるので、条件別シミュレーション結果を以下の表をご確認ください。

▼シミュレーション結果を表で比較

①:年収500万円 妻(収入なし)子供2人

iDeCoふるさと納税 上限
未加入49,000円
月/12,000円45,000円
月/23,000円42,000円

 

②:年収500万円 妻(収入200万)子供2人

iDeCoふるさと納税 上限
未加入60,000円
月/12,000円56,000円
月/23,000円53,000円

 

③:年収500万円 独身

iDeCoふるさと納税 上限
未加入61,000円
月/12,000円57,000円
月/23,000円54,000円

ご自分にあった内容をご確認ください。

計算はauのiDeCoふるさと納税限度額シミュレーションで簡単にできますので、自分の状況に合わせてやってみましょう。

このようにイデコを利用するとふるさと納税額の上限額は少なくなるので、併用を検討中の方はご注意を…!

 

iDeCo(イデコ)は所得控除・ふるさと納税は税額控除

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2つの制度が併用できる理由は、控除の種類が違うからです。

イデコは所得控除、ふるさと納税は税額控除です。

▼所得控除とは?

イデコの節税メリットは所得控除に該当します。

[平成30年4月1日現在法令等]

所得税法では所得控除の制度を設けています。
これは、所得税額を計算するときに各納税者の個人的事情を加味しようとするためです。
それぞれの所得控除の要件に当てはまる場合には、各種所得の金額の合計額から各種所得控除の額の合計額を差し引きます。所得税額は、その残りの金額を基礎として計算されます。

引用元:国税庁

ざっくりと解説すると、

「給料のうち、税金がかかるお金はその人の状況(奥さんや子供がいたり、保険に入っていたり、イデコをやっている)によって少なくなって税金が減る」

ということになります。

▼税額控除とは?

ふるさと納税は税額控除です。住宅ローン控除などもこれに該当します。

税額控除とは、課税所得金額に税率を乗じて算出した所得税額から、一定の金額を控除するものです。

引用元:国税庁

こちらもざっくり解説すると、

「すでに決まった税額の中で、支払うお金を減らせる制度」

ということです。

ふるさと納税で上限額以上を寄付するとお金が返ってこないのは、税額控除であることが理由です。

この仕組みを理解しておかないと、ふるさと納税したのに税金が返ってこないということになりかねないので注意してください…。

 

まとめ:iDeCo(イデコ)とふるさと納税は併用OK!

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今回はイデコとふるさと納税の関係について解説しました。

結論は併用OK!

イデコとふるさと納税はそれぞれに税制面でのメリットがふんだんに盛り込まれているお得な制度です。

現在、給料の2~3割は税金で徴収されており、国民の税負担は今後もどんどん増えていくでしょう。

そんな中、イデコやふるさと納税は、税金をお得に有効活用できる貴重な制度。

正しく使って、節税効果を最大限大きくしましょう!

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